当初は家族葬のご相談だった創業者の事例です。「うちは社葬をするような規模の会社ではないので…」と謙遜する次期社長様でしたが、合同葬の利点を認識され最終的には合同葬をとりおこない、立派な後継者としての存在感を印象付けました。
あとから訃報を知った方からは、お悔みや弔問についてお問合せが入ります。
この対応は長期に及ぶことがあります。また懇意にしていた関係者が訃報をあとで知った場合には、なぜ知らせてくれなかったのかと悩まれたり、お別れができなかったことで気持ちの整理がつかないということもあるでしょう。
時には、会社と遺族の間で何かあったのではないかなど憶測されるようなケースもあります。
そのような心配事の種がないとしても、今後故人の遺志を誰がどのように引き継ぐのか、関係者にとっては大きな関心事の一つであると言えます。
この合同葬について
創業者の逝去によって世代交代があり、会社の体制が大きく変わる大切なタイミングでした。家族だけでのお葬式で想定される様々な事態についてお話したことは、「新体制を表明する場として葬儀の場を考えるということに気づかされた」と大変感謝されました。
お父様を亡くされた中で新社長としての初めての大仕事だったと思いますが、立派にその役務を全うされていらっしゃいました。
公益社の社葬デスク
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