遺族と企業が合同で行う合同葬を開催する際のメリットとデメリットを紹介します。
合同葬は遺族と企業が合同で行う葬儀で、密葬と本葬（社葬）を一度に行う葬儀を指します。故人が荼毘にふされるまでのすべてが流れのなかに入っているのが特徴です。複数の企業が施主となる場合も合同葬と呼ばれることがありますが、ここでは遺族と企業で行う形にフォーカスして解説します。
合同葬おける参列者・遺族・企業の3者それぞれのメリット・デメリットを確認しておきましょう。
企業と遺族が合同で行う合同葬では、通夜から葬儀・告別式、そして火葬までのすべてを行います。通常は逝去から概ね一週間以内に行うため、準備の時間が限られており、会社は遺族の意向を確認しながら具体的な準備を迅速に進める必要があります。
合同葬では企業も葬儀費用を負担するので、遺族が負担する費用が葬儀規模に対して少なくて済みます。また遺族の経済的なメリットだけでなく、個人葬と社葬の2回葬儀を行う場合に比べると、喪主の身体的な負担も軽減できる形式です。
密葬を済ませた後の社葬やお別れの会では故人はお骨になった後ですが、合同葬では故人がその場にいらっしゃいます。学友や仕事の同僚、趣味の仲間など、生前親しく交わっていた方たちがしっかりと最期にお顔を見てお別れができるのは合同葬のメリットであると言えます。
合同葬では企業と遺族で社葬費用を分担しますが、社葬のために認められる費用の範囲内で損金として処理できます。損金扱いされる範囲としては、死亡通知の広告料や式場使用料、会葬御礼や車代など、遺族が負担すべき費用としては、お布施、火葬料、墓地など故人に直接かかわる部分になります。詳細については公益社にお問合せください。
親族や取引先関係者、故人のご友人など、たくさんの参列者が集まる合同葬は盛大で厳かなセレモニーとなります。弔辞や読経、焼香などの時間が決まっており、人数が多くなるとその分参列者の拘束時間が長くなります。
葬儀を合同開催する遺族は、故人とゆかりのある多くの参列者と挨拶することになるでしょう。亡くなった方の企業人としての一面に触れられる反面、彼らが故人と向き合う時間は個人葬より短くなってしまうかもしれません。合同葬では、遺族が故人とゆっくりとおわかれができるよう配慮する必要があります。
社葬やお別れの会は逝去後1～２か月後にとり行いますが、合同葬は火葬までの日数を考慮すると概ね一週間以内に行います。そのため訃報から数日であらゆることを決定し進行しなくてはなりません。
なお、ご遺体に消毒殺菌・防腐・修復・化粧を施す「エンバーミング」を行うと時間的な制約を軽減でき、葬儀日程にゆとりが生まれます。また生前のお姿に近づけることができるので尊厳のあるお別れができ、遺族の癒しにもつながります。
「お別れの会のサイト」ではホテルなどでのお別れの会の式次第や流れ、式場の情報やマナーなどご紹介しています。
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